平成26年度国家試験下期第二種電気工事士国家試験問題｜午後-99問〜午後-80問

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平成26年度国家試験下期

平成26年度国家試験下期21

硬質塩化ビニル電線管による合成樹脂管工事として、不適切なものは。

管相互及び管とボックスとの接続で、接着剤を使用しないで管の差込み深さを管の外径の 0.8 倍とした。
管の支持点間の距離は 1 [m]とした。
湿気の多い場所に施設した管とボックスとの接続箇所に、防湿装置を施した。
三相 200 [V] 配線で、簡易接触防護措置を施した（人が容易に触れるおそれがない）場所に施設した管と接続する金属製プルボックスに、D種接地工事を施した。

平成26年度国家試験下期22

使用電圧 200 [V] の電動機に接続する部分の金属可とう電線管工事として、不適切なものは。
ただし、管は 2 種金属製可とう電線管を使用する。

管とボックスとの接続にストレートボックスコネクタを使用した。
管の内側の曲げ半径を管の内径の 6 倍以上とした。
管の長さが 6 [m]であるので、電線管のD種接地工事を省略した。
管と金属管（鋼製電線管）との接続にコンビネーションカップリングを使用した。

平成26年度国家試験下期23

図に示す雨線外に施設する金属管工事の末端 A 又は B 部分に使用するものとして、不適切なものは。

A 部分にエントランスキャップを使用した。
A 部分にターミナルキャップを使用した。
B 部分にエントランスキャップを使用した。
B 部分にターミナルキャップを使用した。

平成26年度国家試験下期24

低圧検電器に関する記述として、誤っているものは。

低圧交流電路の充電の有無を確認する場合、いずれかの一相が充電されていないことを確認できた場合は、他の相について充電の有無を確認する必要がない。
電池を内蔵する検電器を使用する場合は、チェック機構（テストボタン）によって機能が正常に働くことを確認する。
低圧交流電路の充電の有無を確認する場合、検電器本体からの音響や発光により充電の確認ができる。
検電の方法は、感電しないように注意して、検電器の握り部を持ち検知部（先端部）を被検電部に接触させて充電の有無を確認する。

平成26年度国家試験下期25

工場の三相 200 [V] 三相誘導電動機の鉄台に施設した接地工事の接地抵抗値を測定し、接地線（軟銅線）の太さを検査した。「電気設備の技術基準の解釈」に適合する接地抵抗値 [Ω] と接地線の太さ（直径 [mm]）の組合せで、適切なものは。
ただし、電路に施設された漏電遮断器の動作時間は、0.1 秒とする。

100 [Ω]、1.0 [mm]
200 [Ω]、1.2 [mm]
300 [Ω]、1.6 [mm]
600 [Ω]、2.0 [mm]

平成26年度国家試験下期26

三相誘導電動機の回転方向を確認するため、三相交流の相順（相回転）を調べるものは。

回転計
検相器
検流器
回路計

平成26年度国家試験下期27

低圧屋内配線の絶縁抵抗測定を行いたいが、その電路を停電して測定することが困難なため、漏えい電流により絶縁性能を確認した。「電気設備の技術基準の解釈」に定める絶縁性能を有していると判断できる漏えい電流の最大値 [mA] は。

平成26年度国家試験下期28

電気工事士の義務又は制限に関する記述として、誤っているものは。

電気工事士は、電気工事士法で定められた電気工事の作業に従事するときは、電気工事士免状を携帯していなければならない。
電気工事士は、電気工事の作業に電気用品安全法に定められた電気用品を使用する場合は、同法に定める適正な表示が付されたものを使用しなければならない。
電気工事士は、氏名を変更したときは、経済産業大臣に申請して免状の書換えをしてもらわなければならない。
電気工事士は、電気工事士法で定められた電気工事の作業に従事するときは、電気設備に関する技術基準を定める省令に適合するようにその作業をしなければならない。

平成26年度国家試験下期29

電気用品安全法における特定電気用品に関する記述として、誤っているものは。

電気用品の製造の事業を行う者は、一定の要件を満たせば製造した特定電気用品にの表示をつけることができる。
電気用品の輸入の事業を行う者は、一定の要件を満たせば輸入した特定電気用品にの表示をつけることができる。
電線、ヒューズ、配線器具等の部品材料であって構造上表示スペースを確保することが困難な特定電気用品にあっては、特定電気用品に表示する記号に代えて＜PS＞Eとすることができる。
電気用品の販売の事業を行う者は、経済産業大臣の承認を受けた場合等を除き、法令に定める表示のない特定電気用品を販売してはならない。