平成30年度国家試験上期第二種電気工事士国家試験問題｜午後-99問〜午後-80問

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平成30年度国家試験上期

平成30年度国家試験上期21

使用電圧 200 V の三相電動機回路の施工方法で、不適切なものは。

湿気の多い場所に 1 種金属製可とう電線管を用いた金属可とう電線管工事を行った。
乾燥した場所の金属管工事で、管の長さが 3 m なので金属管の D 種接地工事を省略した。
造営材に沿って取り付けた 600 V ビニル絶縁ビニルシースケーブルの支持点間の距離を 2 m 以下とした。
金属管工事に 600 V ビニル絶縁電線を使用した。

平成30年度国家試験上期22

D 種接地工事を省略できないものは。
ただし、電路には定格感度電流 30 mA、動作時間が 0.1 秒以下の電流動作型の漏電遮断器が取り付けられているものとする。

乾燥したコンクリートの床に施設する三相 200 V（対地電圧 200 V）誘導電動機の鉄台
乾燥した木製の床の上で取り扱うように施設する三相 200 V（対地電圧 200 V）空気圧縮機の金属製外箱部分
乾燥した場所に施設する単相 3 線式 100/200 V（対地電圧 100 V）配線の電線を収めた長さ 7 m の金属管
乾燥した場所に施設する三相 200 V（対地電圧 200 V）動力配線の電線を収めた長さ 3 m の金属管

平成30年度国家試験上期23

低圧屋内配線の合成樹脂管工事で、合成樹脂管（合成樹脂製可とう電線管及び CD 管を除く）を造営材の面に沿って取り付ける場合、管の支持点間の距離の最大値 [m] は。

平成30年度国家試験上期24

一般に使用される回路計（テスタ）によって測定できないものは。

直流電圧
交流電圧
回路抵抗
漏れ電流

平成30年度国家試験上期25

アナログ形絶縁抵抗計（電池内蔵）を用いた絶縁抵抗測定に関する記述として、誤っているものは。

絶縁抵抗測定の前には、絶縁抵抗計の電池容量が正常であることを確認する。
絶縁抵抗測定の前には、絶縁抵抗測定のレンジに切り替え、測定モードにし、接地端子（E：アース）と線路端子（L：ライン）を短絡し零点を指示することを確認する。
被測定回路に電源電圧が加わっている状態で測定する。
電子機器が接続された回路の絶縁測定を行う場合は、機器等を損傷させない適正な定格測定電圧を選定する。

平成30年度国家試験上期26

使用電圧 100 V の低圧電路に、地絡が生じた場合 0.1 秒で自動的に電路を遮断する装置が施してある。この電路の屋外に D 種接地工事が必要な自動販売機がある。その接地抵抗値 a [Ω] と電路の絶縁抵抗値 b [MΩ] の組合せとして、「電気設備に関する技術基準を定める省令」及び「電気設備の技術基準の解釈」に適合していないものは。

a = 600、b = 2.0
a = 500、b = 1.0
a = 100、b = 0.2
a = 10、b = 0.1

平成30年度国家試験上期27

電気計器の目盛板に図のような記号があった。記号の意味として正しいものは。

可動コイル形で目盛板を水平に置いて使用する。
可動コイル形で目盛板を鉛直に立てて使用する。
誘導形で目盛板を水平に置いて使用する。
可動鉄片形で目盛板を鉛直に立てて使用する。

平成30年度国家試験上期28

電気工事士法において、第二種電気工事士免状の交付を受けている者であっても従事できない電気工事の作業は。

自家用電気工作物（最大電力 500 kW 未満の需要設備）の低圧部分の電線相互を接続する作業
自家用電気工作物（最大電力 500 kW 未満の需要設備）の地中電線用の管を設置する作業
一般用電気工作物の接地工事の作業
一般用電気工作物のネオン工事の作業

平成30年度国家試験上期29

電気用品安全法における特定電気用品に関する記述として、誤っているものは。

電気用品の製造の事業を行うものは、一定の要件を満たせば製造した特定電気用品に下記の表示を付すことができる。
電線、ヒューズ、配線器具等の部分材料であって構造上表示スペースを確保することが困難な特定電気用品にあっては、特定電気用品に表示する記号に代えて＜ＰＳ＞Ｅとすることができる。
電気用品の輸入の事業を行う者は、一定の要件を満たせば輸入した特定電気用品に下記の表示を付すことができる。
電気用品の販売の事業を行う者は、経済産業大臣の承認を受けた場合等を除き、法令に定める表示のない特定電気用品を販売してはならない。